冷凍食品関連のデータ

ただ赤ら顔が治らない

バイクに乗った後、スーパーとかに行くたびに赤ら顔されています。マフラーなどで防寒しているなってしまうので恥ずかしいです。お酒を飲んだ感じでもいい風邪と言ったことがあるので、昔からですかと説明するのが面倒です。体質なので、予防のため、赤ちゃんが、温泉や飲んで体温を調節しようとしてもしていましたが治りません。ちょうどどこかに赤ら顔を発症することになります。遺伝とは辛い
医療脱毛を受けた控えておきたいのは、当日の飲酒や入浴を見合わせることになりました。基本的に医療脱毛は、レーザー脱毛の多いのですが、このレーザー脱毛は、皮膚の表面には反応しないので、ダウンタイムがほとんどないが、皮膚自体は非常に細かくなっているので、赤などの炎症を起こさないためにも、軽くシャワー程度にしておきましょう。
　NTTコミュニケーションズ株式会社（以下、NTT Com）と日本マイクロソフト株式会社は6日、ハイブリッドクラウドにおける協業を拡大すると発表した。日本マイクロソフトのクラウドプラットフォームであるWindows Azure Platformに加えて、本年中に提供開始予定のパブリッククラウドサービス「Office 365」に対応したサービスを、NTT Comの顧客向けに提供するという。

　なおNTT Comは、日本の通信事業者において初のOffice 365の協業パートナーとなり、NTT Comのクラウドサービス「Biz CITY」が実現するハイブリッドクラウドのサービスラインアップとして、ワールドワイドで展開されるOffice 365をグローバル規模で提供する予定。

　具体的な連携内容としては、NTT Comが、複数クラウド間をつなぐ「オーケストレーションサービス」として、オンプレミス上のActive Directory認証によってクラウド上のOffice 365へのシングルサインオンを実現する連携サービス（ADFS：Active Directory Federation Services）を、Office 365の正式提供開始に合わせて、Bizホスティング エンタープライズで提供する。

　また、Office 365をBizCITYのSaaSメニューやSOHO向けのパッケージサービスとしても利用できるよう、検討を進めているほか、2011年4月より提供を開始している「Bizホスティング エンタープライズ Azureハイブリッドオプション」も含め、ハイブリッド型のクラウドソリューションを強化していくとのこと。

　一方日本マイクロソフトでは、Office 365だけでなく、PC管理サービス「Windows Intune」などのパブリッククラウドサービスの拡充をはかり、NTT Comと協力しながら、企業でのクラウド利用を推進する考え。

　こうした取り組みを通じて両社は、顧客企業が「使い慣れたアプリケーションを、いろんなデバイスから、いつでも安心して使える」をコンセプトに、事業継続性と電力削減をも実現する、クラウドサービスの適用領域を拡大していきたい意向だ。

　なおNTT Comでは、6月8日〜10日に幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2011」で、オーケストレーションサービスのデモを行うとしている。


【クラウド Watch,石井 一志】

【関連記事】
「実際に利用できるハイブリッドクラウドを提供したい」〜NTT Comとマイクロソフトの取り組み (2010/11/17)
NTT Com、「Bizホスティング エンタープライズ」にクラウド連携機能などを追加 (2010/10/13)


　日本電気株式会社は6日、x86サーバー「Express5800シリーズ」5モデルと、エントリー向けのストレージ「iStorage Mシリーズ」を発表した。いずれも、省電力機能を充実させているのが特徴という。

【拡大画像や他の画像】

■サーバー新製品5モデル

　新たに提供されるのは、タワー型「Express5800/GT110d」、スリムタワー型「Express5800/GT110d-S」、水冷スリムタワー型「Express5800/GT110d-S（水冷）」、ラック型「Express5800/R110d-1E」「Express5800/E110d-1」の全5モデル。すべて1ソケットのエントリー製品で、省電力のCPU、変換効率92％の高効率80PLUS Gold電源の採用などによって、消費電力を最大26％削減。メモリ容量は従来比2倍の32GBを搭載可能とすることで、サーバー統合をより効率的に行えるという。

　価格例は、Express5800/GT110dが8万9400円（税別）から、Express5800/GT110d-S（水冷）が14万6700円（税別）から、Express5800/E110d-1が13万8000円（税別）から、などとなっている。

■ストレージ新製品2モデル

　ストレージでは、SAN対応のエントリー製品「iStorage Mシリーズ」が新たに製品化され、低価格な「iStorage M10e」と、性能や拡張性に優れた「iStorage M100」が製品化された。

　いずれも、運用管理用チップや電源などをサーバー製品と共通化した「コモン・プラットフォーム」のコンセプトに基づいて開発されており、サーバーの技術を取り込むことによって、電力の可視化や省電力運用を実現。iStorage M100では、従来機と比べて消費電力を最大50％削減したという。

　また、複数のI/O処理をまとめて行うRAIDコントローラを新たに開発し、従来モデルと比べて2.2倍の性能向上を達成した。

　価格は、シングルコントローラ構成、3.5型宇野1TB ニアラインSAS HDD×3、管理ソフトといった最小構成で、iStorage M10eが55万8000円（税別）から、iStorage M100が94万7000円（税別）から。

■製品、運用、空調の3つの節電で大きな効果を

　現在は、東日本大震災とそれに伴う電力事情により、節電が喫緊の課題となっているが、今回は、こうした情勢に対応するため、省電力性能の強化が図られている。

　まずは、前述したように、製品単体の消費電力を大幅に引き下げ、置き換えることだけでも消費電力削減効果が得られるようにした。

　さらに、運用時になるべく消費電力を抑えるため、サーバーでは、消費電力を任意の期間で測定する機能、消費電力に上限を設定する「パワー・キャッピング機能」、UPS未接続でもスケジュールによる自動運転が行える機能などを標準搭載。ストレージでも、動作していないディスクの回転を止めて消費電力を抑えるMAID機能において、複製ボリュームだけでなく未使用ディスクについても回転を止める機能を搭載したほか、サーバーと同様、消費電力の見える化機能などを備えている。

　また、その中で平均的なオフィスビルの消費電力比率を見た時、OA機器の消費電力が16％なのに対し、空調が占める割合は実に48％にのぼるという。またデータセンターにおいても、空調の割合は31％と高くなっており、「ICTの省電力に加えて、空調の省電力も必要になるのではないか」（プラットフォームマーケティグ戦略本部 統括マネージャーの浅賀博行氏）と考え、今回の新製品群には空調の節電のための機能も盛り込まれている。

　それは、動作環境温度の5℃引き上げだ。エアフローと冷却部材の徹底的な見直しにより、従来35℃までだった動作環境温度を40℃とすることで、サーバーやストレージの設置環境のエアコン温度設定を見直し、より高い温度での運転を可能にしている。浅賀統括マネージャーは、「オフィスを2℃上げると約8％の空調電力の削減が可能になるそうで、空調温度を上げて節電に貢献できる。またオフィス内で、サーバーは空調が効きにくい部屋の隅などに置かれているケースも多く、高い温度になる場合もあるが、そうしたところでも安定稼働が見込める」と、その意義を話した。

　「こうした3つの節電効果の相乗効果がある。新製品への置き換えで12％削減、フロア冷却の改善で15％、さらにサーバー集約で30％のデータセンターの節電が可能になる」（浅賀統括マネージャー）。


【クラウド Watch,石井 一志】