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記憶に残るクリスマスプレゼント

プレゼントといえば、私が一番記憶に残っているのは、幼い頃に親から受け取ったクリスマスプレゼントです。当時、私は犬を飼って望んでいる何度も親におねだりするたびに、自分で世話をする年齢になってからと言われています。しかし、クリスマス当日の朝起きてみると、親が私の家のガレージに止まっている車のものがあったので、持って来てお願いです。そして私は渋々なものを取りに行きました。これで我が家の車の中に小さなマルチーズが座っていました。私は驚くと同時に、非常に満足して慌てて、そのマルチーズを抱いて開封、親のもとに飛んでいたのを今でも覚えています。
ドラマなどでよく悪徳商法の一つに押売りに来る場合がある。その定番商品が象牙の印鑑ではないだろうか。最近見ていたドラマの中でも家庭の神経を安定させるためには、象牙の印鑑を作るのが効果的だと法外な価格で押売りした。信じてしまう方もどうかとは思うが、心の弱さにつけこまれてしまうのは仕方ないかもしれない。
　東日本大震災による津波被災地の復興へ向け、岩手県は１８日、沿岸部の浸水地域に幅広く建築制限をかけるため、建築基準法３９条に基づき「災害危険区域」に指定する条例の制定を陸前高田市など１２市町村に求めることを発表した。１２市町村の海岸線は計約２００キロで、建築制限の対象となる区域は最大約５８平方キロを想定。安全が確保されるまで長期間、居住が制限される見通しで、住民側には戸惑いも広がる。【西田進一郎、念佛明奈】

　◇「建築制限」でも住みたい

　「ここに住むのは自粛していただけないか。あなたが住むと皆が住み始める」。陸前高田市気仙町の自宅跡地に自力でプレハブを建てた大工の熊谷立郎さん（７８）に市職員が退去を求めたのは、県が建築制限方針を発表する２日前の１６日だった。

　熊谷さんが４月初めに問い合わせた際、市側は「プレハブならいい」と回答したが、津波の危険が残るまま同様にプレハブを建てる住民が増えるのを懸念。一転、１４日付で「市の復興に向けた方針が決まるまで当面の間、法に基づく建築制限ではないが建築行為を見合わせていただきたい」との文書を避難所などに配布した。

　こうした事態を受け、岩手県は災害危険区域の指定が必要と判断。達増拓也知事は１８日の記者会見で「危険が去らない限りは制限をかけることができる」と述べ、「安全を確保しながら未来志向のまちづくり」を長期計画で進める考えを示した。

　隣の宮城県でも８日から４市２町の約１８平方キロに建築制限がかけられているが、適用された法令は被災した市街地を対象に都市計画が策定されるまでの最大２カ月間、建築を制限できる同法８４条。宮城県は制限期間の延長を政府に求めているが、それでも最大８カ月。人口の集中する市街地の復興を急ぐ宮城県に対し、長大なリアス式海岸に被災地が広がる岩手県は住民が戻るのを防ぐ措置を優先せざるを得ず、対応が分かれる形になった。

　ただ、防潮堤の大半は破壊され、危険区域の指定を解除する時期については「何をもって『安全』と言えるのか、難しい判断になる」（宮城県土木部）。県や市の復興計画が固まるのを待つ間、避難生活が長期化する懸念もある。条例制定前に建てたプレハブは規制対象外で、熊谷さんは「明治三陸地震や昭和三陸地震、チリ地震の津波で流されても、皆ここに住んできた」と当面、住み続けることを希望している。

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　コメどころの東北地方を襲った東日本大震災。津波による浸水や塩害、福島第１原発事故による放射性物質（放射能）漏れなどにより、今春の田植えを断念せざるをえない地域が出てきた。コメは日本人の主食として欠かせない。今年の秋は十分に新米が供給されるのか。（高橋裕子）

　「コメは足りるのか」「津波で農地が失われてコメは大丈夫なのか」

　震災以降、農林水産省の食糧部計画課には、一般の人からこんな電話やメールが相次いでいるという。首都圏でも震災直後、コメが品薄になった。農地の被害も徐々に明らかになり、危機感が高まったようだ。

　被災した中でも岩手、宮城、福島、茨城各県のコメ生産量は計約１５６万トンで、日本の総生産量の約２割を占めるコメどころだ。その４県の水田計約２万ヘクタールが津波で浸水した。

　また、福島第１原発事故で、福島県飯舘村の土壌からは稲の作付けが可能な土壌の基準である上限１キロ当たり５千ベクレルを大幅に超える放射性物質が検出され、同村は全作物の今年度の作付けを断念。同じ福島県の南相馬市もコメの作付けを見送った。

　農水省によると、コメの生産量は需要に基づき、毎年、都道府県ごとに生産目標が決められる。平成２３年産米は全国で約７９５万トン。被災した県が県内の調整で目標をまかなえない場合は、同省に申し立て、ほかの都道府県に再配分することになる。

　現在、福島県が目標３６万３６８０トンのうち、３万５千トン（６５００ヘクタール相当）、宮城県が同３６万７９５０トンのうち１万６００トン（２５００ヘクタール相当）を申し立てており、農水省は調整を進めている。今後さらに増える可能性もあるが、現時点で全体量の約０・６％だ。

　農水省は需要が減って生産目標が前年度比１８万トンも減少していることなどから、「『再配分を引き受けたい』という手はあちらこちらから上がるのでは」とみる。作付けのタイミングが合わずに再配分できなくても、民間在庫は２３年産米の出荷直前の６月末でも２００万トンあると推計され、政府備蓄米も１００万トンあるという。

　近年のコメ不足といえば、５年の記録的な冷夏ではタイなどからコメを緊急輸入した。農水省によると、当時は政府の備蓄が少なく、そこに不作が重なったという。

　担当者は「今回の震災後、一時的にコメが品薄になったのは流通が目詰まりしていただけだ。コメは十分にある。心配しないでほしい」と話す。もともと国内のコメの消費量は右肩下がりで、生産調整を行っている状態だ。

　世界の農業に詳しい東京大大学院農学生命科学研究科の川島博之准教授は「５年は実際は不足していなかったのに、秋以降『来夏になったら足りなくなる』と報じられ、輸入も決まった。消費者に不安が高まって買いだめが起こり、不足した」と指摘。「今回、被害を受けた面積は日本全体の水田の数％。コメが足りなくなることはない」と話している。

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